Youtube(ユーチューブ)チャンネルも取引可能!サイト売買サービスを利用するときのポイントや注意点

どうしてYoutubeチャンネルが売買されるのか

サイト売買サービスでは、Webサイトや一部SNSアカウントが取引されていますが、「Youtube」のチャンネルを運営するアカウントもその中に含まれています。
自身のチャンネルを「収益化」できれば、広告の設置やメンバーシップ制度の利用、スーパーチャットなどによって収益を上げることが可能であるためです。

ただ、「収益化」の条件も厳しく、何もないゼロの状態から行うにはハードルが高いという問題があります。
収益化するための最低条件としても1,000人のチャンネル登録者数が必要で、少なく感じるかもしれませんが、実際にそこまで届かない人の方が多いくらいでしょう。

そこで、すでに収益化されているYoutubeチャンネルを購入したり、もしくは運営に割くリソースがなくなってしまったために売却したりという動きが最近では出てきているのです。

本記事では、Youtubeチャンネルの取引に関するものから、売買しやすいチャンネルはどのようなものか、Youtubeチャンネル売買に関する注意点などを解説していきます。

Youtubeチャンネルを売買するメリットとデメリット

買い手側・売り手側それぞれメリットがあるため、Youtubeチャンネルの売買が行われていますが、その中にはデメリットも存在します。

メリットは「収益化」に関係したもので、ブログ運営などに比べて準備に時間がかかるYoutubeチャンネル運営ゆえのものとなっています。
そして、デメリットは運営に関するもので、特に買い手側に生じるものとなっています。

対して、売り手にはデメリットが無いように思えますが、動画作成を続けていくうえでは多少問題となる可能性があるものがあります。

購入側のメリット・デメリット

買い手のメリットとしては、収益化までショートカットできることが主に挙げられます。

まず、収益化する条件のひとつに「直近12か月間での総再生時間が4,000時間以上」というものがあります。
1~2分程度の短い動画では再生数は稼げても、再生時間を稼ぐことは難しいため、ある程度長めの動画で再生時間をカバーすることになるでしょう。

ただ、動画制作は長い時間の動画を作ろうとするほど作業も増え、特に慣れていない人だとひとつの動画を作るのにも非常に時間がかかってしまいます。
そして、長時間動画を作っても再生されなければ、条件を満たすことができず、結果的に収益化を挫折してしまうというのがケースとして多いです。

このように収益化までのハードルが高いことから、収益化済みのチャンネルもしくはある程度動画が投稿されているチャンネルを購入することで、作業にコストをかけることなく、Youtubeチャンネルで収益を上げられるのが大きなメリットとなっています。

また、売り主から外注先や専属の編集者なども引き継ぐことができれば、改めて作業してくれる人を探さなければいけないという手間も省くことができます。

対して、デメリットとしては購入したチャンネルを大きく変更することは難しいという点があります。
すでにコンセプトが確立しているチャンネルを変える際は、投稿されている動画を削除して作り直すことになります。

チャンネル購入時には流行り・廃れによって、コンセプトを変える可能性がないか、慎重に検討することをおすすめします。

さらに動画制作のコストは削減できますが、その分投稿された動画のチェックには時間を要します。
詳しくは後述しますが、著作権を侵害していたり、Youtubeのポリシーに反する動画があったりすると、購入後にアカウントが「BAN」されてしまう恐れがあるので、投稿されている動画は一通り確認しておく方が良いでしょう。

売却側のメリット・デメリット

売却側のメリットは、まとまった利益を得られることでしょう。
解説した通り、収益化までのハードルが高いため、収益がないチャンネルでも売却することが可能です。

高額ではないにしても、収益が上がらないチャンネルを放置しておくくらいなら、売却してしまった方が良いでしょう。
また、高い収益を上げることができれば、より高値で売却できる可能性があります。

デメリットとしては、チャンネルを売却後に動画作成や編集の担当などを引き継いでしまうと、新しく人を探さなければいけない可能性があることでしょう。

以前の担当者がそのまま継続して対応してくれれば問題ないのですが、動画制作担当者から見ると対応先が増えることとなってしまうので、これまでと同じペースで動画を作成・編集することは難しくなってしまうかもしれません。
その際はクラウドソーシングなどで新たに動画制作を受けてくれる人を探さなければいけません。

自分で動画制作を進めているのであれば存在しないデメリットですが、売却後もYoutubeチャンネルを作って運営していくつもりであれば、注意しておきましょう。

Youtubeチャンネルの取引相場

まずはYoutubeチャンネルがどれくらいの価格で取引されているのかを知っておきましょう。

収益化が通ったばかりで1万人未満規模のチャンネルであれば、10万円から30万程度、1万人超えで月々安定した収益を出しているものであれば50万円前後、それ以上となると100万円を超えて1,000万円台にまで上るものまであります。
チャンネル登録者数や公開しているそれぞれの動画再生時間にもよりますが、基本的には「収益の12~24ヶ月分」程度が目安となっています。

Webサイトの取引相場も大体同じくらいですが、Youtubeチャンネルの場合はジャンルの人気による影響が大きいため、時には10ヶ月程度の価格であったり、さらに高い価格で設定されていることも少なくはありません。

また、収益化のための「Youtubeパートナープログラム」の各種条件にチャンネル登録者数が関係していることも価格に影響を与えています。
まず参加のために最低でも登録者数1,000人が必要であり、そこから動画の表示画面内で公式グッズを販売する「グッズ販売」には1万人の登録者がいなければならないなど、登録者数によってYoutube内でできることが異なるためです。

そして、それだけ登録者数がいれば、新規に動画を公開してもある程度の視聴回数が稼げるという見通しを立てられるというのもあるでしょう。
広告による収益は、視聴回数が多いほど上がるためです。

ただし、Youtubeチャンネルの中には「売買しやすいもの」と「売買できないもの」が存在するため、必ずしも相場通りに取引できるものではないことは理解しておいてください。

Youtubeチャンネル売買で人気のジャンルは?

買い手目線で考えると、Youtubeチャンネルを購入しても引き続き運営していけるのかということがネックになると思われます。
動画編集にかかるリソースはWebサイトの運営と比較しても多く、また動画編集のノウハウがなければ、コンテンツを作っていくのも難しくなってくるでしょう。

Youtubeチャンネルを売ることを目的とするのであれば、買い手がこのように悩むことなく購入できるチャンネルを作っておく必要があります。

では、実際に取引されている中で、人気のYoutubeチャンネルはどのようなものかを紹介していきます。

切り抜き動画系チャンネル

有名配信者やVtuberが配信したアーカイブ動画を短い時間に編集したり、そのうえで字幕をつけて見やすくしたりする「切り抜き」を主とするチャンネルは売買されやすいもののひとつです。
その理由として、元々ある動画を編集することになるのでネタ不足になる可能性が特に低く、運営しやすいことが挙げられます。

また、配信者自身に人気が出れば、切り抜き動画の需要も高まり、より広告収益が上げられる可能性もあります。

なお、切り抜き動画については配信者の方から許可制にしていたり、企業運営であれば広告を表示させないことを条件に切り抜きを許可しているという場合もあります。
自身で切り抜き動画のチャンネルを運営するのであれば、許可や広告表示の可否については注意しておきましょう。

ただ、運営のしやすさや収益の上げやすさから、最近では切り抜き動画系チャンネルも非常に多くなっています。
そのため、配信者自身ではなく、切り抜きチャンネル自体も人気を得られなければ、収益を上げることは難しいでしょう。

また、配信者の人気に左右されてしまうため、良い影響を得られることもあれば、人気が落ちて見られなくなってしまうという可能性もあります。

切り抜きチャンネルを運営して売りたいと考えるのであれば、まずは「当たる配信元」を見つけることが必要で、買い手としては「その切り抜き動画で継続して収益を得られるか」をチェックすることが重要です。

まとめ系など読み物コンテンツ

実際に掲示板で行われた会話の流れをわかりやすくまとめた[2ch(2ちゃんねる)まとめ」や特定の題材に対するTwitterなどの意見をまとめるといった「まとめ系コンテンツ」も、運営しやすいジャンルとされています。

切り抜き動画と同様に、すでに存在するものを要約する形であり、さらにまとめサイトでの閲覧数を参考にすれば、その内容にどれだけの人気があるのかも動画を作成する前に推測することも可能です。
爆発的に視聴回数が増えるといったことはほぼありませんが、配信者の人気に影響を受けることなく、豊富なネタがある中で安定して動画を作成できるのがメリットでしょう。

難点としては、動画の切り抜きに比べると作業量が増えることが多いという、リソースに関する問題があります。

読み物としてのコンテンツではあるものの、ただ文字が表示され続けていくだけでは、視聴者からの人気も出ず、チャンネル登録者も増えることはありません。
BGMをつけたり、「ゆっくり」などの音声読み上げソフトを使用したりと、面白いコンテンツとするために編集作業には時間がかかってしまいます。

また、まとめサイトでは閲覧数が多い人気のネタでも、すでに広く認知されているものであれば、視聴される可能性は少なくなると思われます。

ただ、題材となるものも継続的に生まれてきており、動画編集のノウハウを身に着けてしまえば運営しやすいものであるため、売り手としても買い手としても利用しやすいジャンルと言えるでしょう。

解説系コンテンツ

時事ネタや都市伝説、技術などの専門知識やアニメ・マンガの考察といったように、特定のジャンルに関して解説をしていく「解説系コンテンツ」も人気です。
こちらも「まとめ系」と似たメリットがあり、さらに解説している内容に関係することが起きると視聴数が急増することもあるといった、トレンドによる影響も期待できます。

しかし、デメリットとしても「まとめ系」と同じく作業量が増えがちで、さらにその分野に関する知識も必要です。
間違った内容で公開してしまい、コメントで指摘されるだけであれば良いかもしれませんが、それが続くと視聴者からの信用もなくなり、その後にリカバリーするのも難しくなるでしょう。

最近では動画を外注するという動きもあり、そこまでの知識量は必要にならないかもしれませんが、それでも最低限判断できるだけの知識がある分野でない限りは避けた方が良いと思われます。

解説系コンテンツのYoutubeチャンネルを買うことを検討する際は、自身が得意とする分野かどうかは十分に注意することをおすすめします。
そして、解説系チャンネルを運営して売ろうと考えるのであれば、詳しく後述しますが「顔出し」はNGです。

【買い手側】Youtubeチャンネル売買の注意点

売買で人気のジャンルについてお伝えしたところで、まず「Youtubeチャンネルを買いたい」と考えた際にはどのような点に注意して選んでいくのが良いのでしょうか?

先述したような人気で運営しやすいジャンルであることは前提として、その中でもチェックした方が良いポイントをいくつか紹介します。

平均的に視聴回数が多いもの

収益の上がっているYoutubeチャンネルでも、公開されているすべての動画が平均的に多く視聴されているチャンネルか、それともひとつの動画が数百万再生で他の動画は1万にも届いていないようなチャンネルかといった違いがありますが、買うのであれば「平均的に視聴回数が多いチャンネル」の方が良いです。

ひとつの動画で再生数を稼いでいるチャンネルは、たまたまトレンドで当たったに過ぎず、今後も同じことが起こるとは限りません。

対して、平均的に視聴回数が多いチャンネルの場合はそれだけアクティブなファンが多く、またジャンルとしても比較的長い間興味を持たれるものと考えることができます。
広告収益は表示回数によって発生するものであるため、当たるかどうかわからないトレンドを期待するよりも、コンスタントに再生回数を稼ぐことのできるチャンネルを買って運営していく方が安定した収益を上げられるでしょう。

なお、Youtubeチャンネルを売却する条件に、「公開済みの動画は削除した状態での売却」ということを売り主が設定していることもあります。

この場合は購入してもすぐに収益を得ることができず、ファンがチャンネルについているのか、動画についているのかによって収益が変動する可能性が高いので、売買条件についても気を付けるようにしてください。

動画編集が凝りすぎていないもの

Youtubeチャンネルを購入した後は当然自分で運営していくことになりますが、例えば豪華なエフェクトが頻繁についていたり、字幕の文字がフォントを改造したものだったりすると、編集にも非常に時間がかかります。

そのようなチャンネルを購入したものの、公開済みの動画と同じだけの編集ができるだけの能力・ノウハウがなく、粗末な動画となってしまうと視聴者が離れていくかもしれません。
また、なんとか同様の編集ができたとしても、公開頻度が下がってしまうと、チャンネル全体の再生数も減ることになるので、収益としては減ってしまいます。

そのため、非常にこだわった演出がされている動画ばかりのチャンネルは、人気のジャンルでも避けた方が良いと思われます。

演出を変えずに動画を作成できるのであれば、同じ頻度で公開を続けていけるかを考えておくようにしましょう。

【売り手側】Youtubeチャンネル売買の注意点

買い手側では今後運営していくにあたっての収益とリソースに関する注意点でしたが、売り手側では「そもそも売却できるかどうか」という点で注意すべきことがあります。

先述しましたが、Youtubeチャンネルを購入したいと考えている人は「自分でも運営して収益を上げられること」を目的としているため、その意図とそぐわないチャンネルは買ってもらえません。

また、サービスによっては「継承可能な事業」として、Youtubeチャンネルの取引を許可しているところが主ですので、サービスの規約にのっとったものを作っておく必要があります。

では、今度は売り手側に関する注意点を細かく解説していきます。

顔出し・属人性が高いチャンネルは売却不可

配信者の中には自分の姿を出す「顔出し配信」を行っていたり、地声で解説を読み上げたりしている人もいますが、このようなYoutubeチャンネルは売却できません。
これは、属人性が非常に高くなってしまい、他の人が受け継いでも運営することができないためです。

ただし、一部の動画のみ顔出しなどを行っている場合は、その動画を削除することで売却可能となることもあります。
それでも、顔出し等をすることによって人気を得ていたのであれば、運営者が変わることで人気が下がり、収益も上がらないと判断されて敬遠される可能性も少なくないでしょう。

また、動画をすべて削除し、アカウントのアイコンも初期状態にして登録者数だけを残した状態でも売却はできません。
これでは「空アカウント」扱いとなり、買い手も判断できないため、そもそもサイト売買サービスで取り扱えなくなってしまいます。

最初から売却を考えるのであれば、音声読み上げソフトなどを使って属人性を減らし、買い主が運営しやすい形にするのが得策かと思われます。

収益化されていないチャンネルは難しい

先述しましたが、Youtubeチャンネルを買うメリットとして「収益化までのハードルをなくす」といったものがあります。
そのため、収益化が通っていないチャンネルとなるとメリットもなくなり、売却するのは難しくなってしまいます。

中には収益化されていなくても、再生数が平均して多く、そのジャンルを続けていけば後々収益化できるものもあるかもしれません。

それでも、購入後には上手に運営していかなければ、結局収益化できない結果に終わってしまう可能性もなくはないため、買い手としては収益化していないチャンネルを購入するのは非常にリスクがあるように見えてしまいます。

基本的には収益化されていないチャンネルを売却することは非常に難しいと考えられるため、売却するのであれば収益化してからだと思っておきましょう。

Youtubeのアカウント売買は違法?

「Youtubeのアカウントを他人に渡すのは違法ではないか」という意見もありますが、2022年8月現在、アカウントの譲渡については規約には記載されていません。

参考:Youtube利用規約
https://www.youtube.com/static?template=terms&hl=ja&gl=JP

サイト売買サービスにおいても、あくまで「Youtubeチャンネル運営という事業を承継する」という形を取っており、違法となることもありません。
ただし、あくまで「明記されていないから」といった非常にグレーのものであり、今後規約が改正されて禁止となる可能性はあります。

また、登録者数が水増しされていて、収益化はシステム上通っているのに再生数がまったく増えずに収益を得られないといったことや、購入したチャンネルが実はガイドラインを違反していて、すぐにペナルティを受けて使えなくなってしまったなどのトラブルが起こる場合もありますが、取引すること自体がグレーゾーンであるため、泣き寝入りせざるを得ないといったことさえあるでしょう。

現在の規約上は問題なく、違法でもないものの、制限も許可もきちんとされていないために、トラブルが起きても自己責任になることは理解しておいてください。

チャンネル自体が違法である可能性にも注意

「Youtubeチャンネルの売買」という行為自体は現在違法にも規約違反にも該当しませんが、チャンネルで公開している動画が違法となっている場合があります。
特に「著作権」は問題になりやすく、侵害していないかどうかは確認しておいた方が良いでしょう。

例えば「マンガの解説動画」を公開しているチャンネルにおいて、引用の出典がなかったり、表示画面の多くをマンガのイラストが占めていたりすると、これは著作権侵害に該当する恐れがあります。
他にも、他の配信者の動画を見やすいように編集する「切り抜き動画」でも、切り抜き元の許可を取っていなければ、著作権侵害となることもあります。

チャンネル購入時には必ず「著作権を侵害している動画はないか」「許可が必要なジャンルにおいては、その許可が取れているのか」など細かく確認し、チャンネル自体が違法なものとなっていないか、注意しておきましょう。

また、念のために取引時の契約で「取引の対象となるチャンネルは第三者の権利を侵害していないチャンネルである。」といったように明文化しておくと、万が一購入したチャンネルで著作権侵害による賠償請求などがあった場合でも、元々の売り主に対して請求することが可能になります(表明保証)。

違法動画で登録者数や再生時間を稼いで売却した場合、後々になって買い手が不利益を被ると、その分が自分に降りかかってくるので、売り手となる場合絶対に違法なチャンネル運営は行わないようにしましょう。

なお、こちらの記事では弁護士による解説やYoutubeチャンネルの売買において考えられるトラブルなど、より詳しい内容が記載されていますので、併せて参考にしてみてください。

参考:YouTubeアカウント・チャンネルの売買は違法? 弁護士が解説
https://goworkship.com/magazine/pr-rakkoma-youtube/
※外部サイトに遷移します。

Youtubeチャンネルが取引できるサイト売買サービスを紹介

Youtubeチャンネルを取引できるサービスは少なく、中には再生数を水増しする作業を売るという少し怪しげな取引が行われているところもあり、サービス選びから慎重になる必要があります。
形式としては「事業継承による売買契約」であるため、信頼できるサービスを使うべきだと思われます。

そのうち、安心して利用できるものとしては「ラッコM&A」と「Sitestock」の2つになるでしょう。
両方ともサイト売買サービスではありますが、Youtubeチャンネルも取引されており、また買い手が判断できるよう、きちんとしたデータが公開される形となっています。

ただし、Youtubeチャンネルの取引自体はWebサイトの売買に比べると数も少なく、また高価なものしか残っていないといった状態になることも少なくありません。

その点で取扱数が比較的多い「ラッコM&A」をメインにしつつ、時に「Sitestock」もチェックして良いチャンネルはないかを探してみるという使い方が良いかもしれません。

ラッコM&A


売却手数料購入手数料取り扱い
無料成約額の5%
(最低55,000円)
Webメディア
アプリ
アカウント各種
Webサービス

使いやすくて探しやすい!取扱数も充実しているサービス

サイト売買の成約数・掲載数No.1を誇る「ラッコM&A」ではYoutubeチャンネルの取引も行われており、10万円前後のものから100万円超えの大規模チャンネルまで取引されています。
また、売却するとしても手数料無料で利用できるというのも魅力のひとつ!
Webサイトと合わせてチャンネルを運営すれば、より流入の経路を増やすことにもつながるため、ラッコM&Aでサイトも安く仕入れて相乗効果を狙うといった使い方も可能です。

Sitestock


売却手数料購入手数料取り扱い
【仲介】成約額税抜の10%+消費税

【直接】成約額税抜の3%(税込)
※最低手数料:55,000円(税込)
【仲介】成約額税抜の10%+消費税

【直接】成約額税抜の3%(税込)
※最低手数料:55,000円(税込)
Webメディア
アプリ
アカウント各種
Webサービス

安心して利用できる老舗のサイト売買サービス!

取扱数は少ないものの、Youtubeチャンネルも購入可能なサイト売買サービスです。
買主・売主ともに手数料がかかってしまうのがデメリットではありますが、サイト売買サービスとしても老舗のひとつであるので、安心して利用することができるでしょう。

収益化するまでが難しい!購入してショートカットするのもひとつの手

Youtubeで収益化を通すためには、1,000人の登録者数と年間4,000時間の再生が行われていることが条件となりますが、意外と難易度が高く、収益化できない人も非常に多いです。

中には収益化するまで数年かかったという人もいるとされています。

そのため、すでに収益化しているYoutubeチャンネルを購入するということはそれだけ多くの時間と作業を一気にショートカットすることにつながります。

まずスタートラインに立つための手段として、Youtubeチャンネル自体を買ってしまうという手もあるということは覚えておいても良いかもしれません。

関連記事

サーバーのデータ転送量とは?

レンタルサーバーを借りる時、確認するべき項目としてあげられる「転送量」でも転送量とは一体何なのか?どのぐらいの量があれば良いのか?わからないまま使っている人も多いのではないでしょうか?その転送量について詳しく解説していきます。
2023年6月29日

BCP対策はクラウド?ファイルサーバー?ハウジング?必要な機能からサービスを選ぼう

自然災害などが起きても事業を続けられるように「BCP(事業継続計画)」への対策を行うことは重要です。昨今では業務のほとんどにITが関わっていることから、IT-BCPというようにIT向けの対策も策定されています。本記事ではBCP対策にレンタルサーバーなどがどう活用できるかを解説します。
2024年3月19日